日本医師会の松本吉郎会長は10日の記者会見で、“やせ薬”として注目を集める糖尿病治療薬「マンジャロ」を巡り、個人間売買を違法行為として取り締まりの強化を進める厚生労働省の方針を支持する考えを示した。【渕本稔】

　マンジャロは、インスリンの分泌を促進して血糖値を下げるほか、食欲を抑制し、体重減少をもたらす効果があるとして注目されている。

　このためダイエット目的での使用が広がっており、SNSを通じた個人間売買や、減量を希望する患者に対する自由診療での適応外使用などが問題視されている。

　上野賢一郎厚生労働相は9日、マンジャロの本来の目的を逸脱した使用によって予期せぬ副作用が生じる恐れがあるとして、個人間売買の取り締まりを強化する考えを示した。

　松本会長はこの方針への支持を表明するとともに、製造販売業者に対し国民への適正使用を促す啓発活動を一層強化するよう要請した。卸売業者に対しても、薬事承認の範囲外で使用されることが明らかなケースについては納品を控えるなど、適切な対応の徹底を求めた。

　さらに国民に対しては、SNSなどを介した個人間売買は医薬品医療機器等法（薬機法）に違反する行為だとして、控えるよう注意喚起。糖尿病や肥満症の治療が必要な場合は医療機関を受診し、適切な診療を受けるよう呼びかけた。

　マンジャロを製造販売する日本イーライリリーは10日、美容目的など2型糖尿病患者以外への使用については有効性と安全性が確認されていないとして、適正使用を求める声明を公表した。適切な指導や管理を伴わない医薬品の使用は深刻な健康被害につながる恐れがあるとし、医療関係者に対してマンジャロの適正使用への理解と協力を呼びかけている。